［東京 １日 ロイター］ – 前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比２９５円２８銭高の２万３３９３円５７銭となり、７日ぶりの大幅反発となった。前日までの続落の反動に加え、月初高のアノマリーも意識され、じりじりと水準を切り上げた。為替も１ドル１０９円前半で円安方向に振れて、株価の支援材料となった。
ＴＯＰＩＸは１．３９％高だった。東証１部の午前中の売買代金は１兆７６４５億円。セクター別では銀行が上昇率トップ。石油・石炭製品、非鉄金属、鉄鋼も上げが目立った。東証３３業種のうち、下落したのは海運のみだった。
もっとも、日本株の持ち直し基調について、その持続力には懐疑的な見方も根強い。焦点となるのは、引き続き米長期金利と米株価の動向と見られている。市場では「米雇用統計で賃金が強ければ金利が上がり、株価にネガティブな影響が出るリスクがある。今週中は安心できない」（水戸証券のチーフファンドマネージャー、酒井一氏）との声が出ていた。
東証１部の騰落数は、値上がり１７３２銘柄に対し、値下がりが２８５銘柄、変わら ずが４５銘柄だった。
