［東京 ７日 ロイター］ –
東京株式市場で日経平均は、４日ぶりに小反発した。急落していた米国株が上昇に転じ、世界的な連鎖株安にいったん歯止めがかかったとの見方から、朝方には幅広く買い戻しが先行した。ただ、アジア株が伸び悩み、米株先物が軟調な動きとなったことから、今晩以降の米国市場の動向への警戒感が再燃し、大引けにかけては上げ幅を縮小した。
朝方の日経平均は、節目の２万２０００円を回復し、上げ幅は一時７４３円になった。前日に業績予想を上方修正したトヨタ自動車<7203.T>が前日比で一時５％高となり、相場をけん引した。だが、米国株市場の先行きには不透明感もあり、買い一巡後は高値圏でもみあう展開となった。
ランチタイムに先物が伸び悩んだことを受け、現物市場でも後場寄りから売りが先行した。市場では「ボラティリティーに連動するシステムトレードが続いている一方で、９日のオプションＳＱ（特別清算指数）算出に向けたポジション取りも重なり相場がかく乱されている。今晩の米国株を確認するまで安心感は広がりにくい」（国内証券）との声が出ていた。
日経平均ボラティリティ―指数<.JNIV>は、前日比で低下して始まった後、大引けにかけて約５ポイント高い３０ポイント台後半までじりじりと水準を切り上げ続けた。日経平均は、この動きに逆相関を示すように上げ幅を縮めた。戻り待ちの売りがかなり厚く、上値を追うには厳しい相場とされた。前場をプラス圏で引けたことで日銀による上場投資信託（ＥＴＦ）買いも期待されず、投機筋が売りを仕掛けやすい環境と警戒する声もあった。
米ダウ、Ｓ＆Ｐ５００、ナスダックといった主要な米株指数の先物はいずれも前日比でマイナス圏を推移。今晩の米国株の動向に対する警戒感が出たとの指摘もあった。「１週間ぐらいはボラティリティーが高そうだ。しばらく日本株は、米金利など海外市場の動向に振らされやすい。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）高官などの相場の動揺を沈静化するような発言があるか注目したい」（三木証券の投資情報部課長、北沢淳氏）との声が聞かれた。
ＴＯＰＩＸは０．３７％高だった。東証１部の売買代金は今年２番目に大きい４兆５２６０億円だった。全３３業種のうち、上昇率トップは石油・石炭製品で、医薬品、パルプ・紙が続いた。下落率上位は海運、食料品、その他金融、証券などだった。
個別では、半導体用シリコンウエハー市場の強い需要が継続して２０１７年１２月期の連結純利益が前の期の４．１倍となったと６日発表したＳＵＭＣＯ<3436.T>が大幅高となった。一方、米税制改革法成立に伴って持分法による投資損失が生じるなどとして２０１８年３月期の連結経常利益予想の下方修正を６日に発表したＵＡＣＪ<5741.T>が大幅安だった。
東証１部の騰落数は、値上がり１１６５銘柄に対し、値下がりが８２１銘柄、変わらずが７９銘柄だった。
日経平均<.N225>
終値 21645.37 +35.13
寄り付き 22001.29
安値／高値 21627.13─22353.87
ＴＯＰＩＸ<.TOPX>
終値 1749.91 +6.50
寄り付き 1775.42
安値／高値 1749.58─1803.91
東証出来高(万株) 233629
東証売買代金(億円) 45260.22
