豪州メディアはこのほど、中共軍所属の研究者である周育森氏が、昨年２月の段階ですでにCOVID-19のワクチンに関する特許を取得していたと報じました。中共の全国人民代表大会の代表で国薬控股股份有限公司（シノファーム・グループ）の董事長である于清明（う・せいめい）氏も、昨年３月に国薬集団（シノファーム・グループ）上層部がワクチン接種を行ったと明かしています。ウイルスのヒト-ヒト感染が発表されてから、中共統制下の科学機関がワクチン開発に費やした期間はわずか２か月弱でした。
豪州メディアのウィークエンド・オーストラリア（The Weekend Australian）は６月４日、中共軍所属の研究者、周育森氏が2020年２月24日の時点で早くもワクチンの研究開発を終えて特許申請を行っていたと報じました。まだこの時期は中共が、Covid19がヒト-ヒト感染を起こすことを認めてからわずか５週間後でした。それから３か月後に周育森氏は謎の死を遂げました。
豪州フリンダース大学（Flinders University）のワクチン研究者であるニコライ・ペトロフスキー氏は、豪州メディアの「オーストラリアン（The Australian」）に対し、ワクチン開発がこのように早く進むことは「前代未聞だ」と述べ、「この研究開発がずいぶん前から行われていたのではないかと疑いを抱かせるものだ」とも指摘しています。
2019年12月に武漢中心医院の李文亮医師は、ウィーチャットグループを通じて友人らに疫病情報を伝えたことで、疫病に関するデマを最初に流した人物として中共当局から訓戒処分を下されました。
2020年１月18日、武漢市の集合住宅団地「百歩亭」で、疫病の深刻さが認識されていなかったために年に一度の「万家宴」という宴会が開催され、多くの市民が参加しました。
2020年１月23日、中共は武漢市のロックダウンを発表しました。
2020年２月24日、中共軍事科学院の研究者、周育森氏らがワクチンの特許を申請しました。周育森氏はその３か月後に謎の死を遂げました。
2021年３月、中共全国人民代表大会の代表で、国薬控股股份有限公司の于清明董事長自身も、2020年３月の時点で同社の上層部がワクチン接種を終えていたことを明かしました。
これらのタイミングが明らかになったことで、疫病の拡大とワクチン開発の本当の時期、そしてウイルスの出所について疑問を呈する声が上がっています。
