ヨーロッパのエネルギー危機を受けて、石炭火力発電所やガス田の再開を検討している国があります。ポーランドは既に再開に踏み切っています。投資マネージャーは、この流れが続きそうだと述べています。
ヨーロッパのエネルギー危機によって、化石燃料に立ち戻る国々が現れています。
ポーランドは、EUによる制裁金が日々発生することも覚悟の上で、石炭火力発電所を既に再開しました。
また、オランダ政府は、供給不足を解決するために、ガス田の一つを再開することを検討しています。
英国の投資マネージャーは、今がコモディティ投資のチャンスであると述べています。
プライス・バリュー・パートナーズ社共同経営者 ティム・プライス氏
「マーケットは移り気です。しかし、短期的な変動を乗り越えることができれば、今後５年間、コモディティ、実物資産、エネルギー分野への投資でかなりの利益を上げることができると思います」
プライス氏は、大手企業が石油やガスから撤退していく中、優良中小企業が入り込む余地はあると語っています。
プライス・バリュー・パートナーズ社共同経営者 ティム・プライス氏
「ESG、環境管理と社会ガバナンスとは、左派の覚醒文化（woke culture）の最新版です。ESGのロビー活動の活発化により、多くのコモディティ企業が割安になっています。大手企業が投資を中止しているからです。大手企業がこの分野からどんどん投資を引き上げているのです」
プライス氏は、評価すべき重要な対象は実物資産（ハードアセット）であると述べています。投資のようなペーパー資産（ペーパーアセット）とは対照的で、物理的に価値のあるものです。
プライス・バリュー・パートナーズ社共同経営者 ティム・プライス氏
「米国市場全体で過去60年間、コモディティ価格がここまで下がったことは一度もありません。ペーパー資産と実物資産の間には、異様なミスマッチがあります。実物資産は今実に割安です」
もう１人のエネルギー専門家シリル・ウィダーヒューファン氏は、再生可能エネルギーへの過度の依存が、エネルギー業界の不安定化を招いたと述べています。その結果、ヨーロッパ大陸のエネルギー業界の大半がロシアの支配下に置かれることになりました。つまり、ロシアが価格を操作できるということです。
