５月12日、北京でもうすぐ都市封鎖が行われるとの噂が広まると、当局はメディアを動員して「デマである」と、噂を否定しました。しかし、北京市民は急いで買いだめに走りました。
５月12日、北京の多くの居住区では、共同購入などを禁止する「静黙期間」を３日間実施するとの通知が出されました。ネット上では、北京市当局がすでに３日から７日間の封鎖管理を決定しているとの噂が流れました。
その後、北京の各店舗に買い物客が殺到し、スーパーの外にまで長蛇の列ができました。商品棚は瞬く間に空っぽになり、あるネットユーザーは「まるで正月前のようだ」と揶揄しています。
しかし、不可解なことに、多くの市民は商品を争奪してから会計を済ませようとせず、スマホを眺めて当局の発表を待っています。「都市封鎖はデマだ」と当局が噂を否定するや否や、商品代金の支払いを済ませます。当局の言う「デマ」とは、実は「はるか先の予言である」ということを知っているからです。
あるネットユーザーは、「北京の民生は保障されており、物資は足りている」との当局の知らせが届くと、逆に急いでスーパーに向かいました。
案の定、当日午後に中共の官製メディア各社やポータルサイトが一斉に、北京の都市封鎖や「靜默」は「デマ」であり、買いだめに走る必要はないと発表しました。
しかし、ネットユーザーは微博に、「買いだめの必要がないと、どの都市も当初はそう言っていた。しかし、結果を見ればわかるが、やはり買いだめした方がいい」「上海でも、当初は争奪する必要はないと言っていた。その結果、争奪しなかった人は食べるものがない」などと投稿しています。
